代表取締役 高取 健治
就職氷河期であった設立当時、沢山の若者が夢を諦めている姿を目の当たりに。仕事を通じて同じ夢を持った社員とチャレンジし、素晴らしい経験や喜び、感動を分かち合える会社を創りたいという想いでリロードエッジを設立。現在は「若手にも期待し、責任ある仕事に抜擢する」チャレンジ環境を作り、社員一人ひとりの成長と挑戦に取り組んでいる。
思いついたら
やってみないと気が済まない
リロードエッジを創業したのは2000年、私は21歳でした。先輩と一緒に始めた美容サロンの経営が原点です。「経営」なんてかっこよく言ってみたものの、当時はただひたすら、がむしゃらに毎日を過ごしていたことしか覚えていません。初めて飲食店を出店したのは創業5年目頃でしょうか。今にして思えばヒヤヒヤしますが、昔はなんと原価計算も収支計画も曖昧だったんですよ。経営者に必要な知識は、やりながら覚えていくという感じでした。
あの頃は「もし事業がうまくいかなくなっても、自分ならどうにかできるはずだ!」と思っていたんですよね。とにかく楽しかった。「こんな事業をやれば面白そう」「この領域には困っている人が多いから貢献できそう」。そんな発想で、アイデアを形にしていくことが楽しくて仕方ありませんでした。それから何年も経って、リロードエッジという会社が歩んできた道のりを振り返ったときに「世の中にいいものを提供する」という理念が生まれました。本質的には今もまったく変わっていなくて、新しいことを思いついたらやってみないと気が済まない自分がいます。
大ピンチだったコロナ禍を
乗り越えられた理由
そんなふうに走り続けて会社が20年目を迎え、「事業が大きくなってきたな」と実感できるようになったタイミングで、世の中はコロナ禍に突入しました。飲食事業を展開するリロードエッジにとって外出自粛の波は大きなダメージ。緊急事態宣言が出されたタイミングでは、これまでに見たこともないような赤字になりました。それでも、ピンチの中で私たちはさまざまなコストを見直し、従来の8割の売り上げでもしっかりと利益が出せる体制へと成長していきました。
コロナ禍を乗り越えることができたのは、飲食だけにこだわることなく、医療・美容事業なども展開して多角経営を進めてきたからでもあります。とはいえリスク分散だけを考えて幅広い事業に取り組んでいるわけではありません。「絶対的にこの事業しかやらない」と決めつけず、興味のある分野へ積極的に挑戦しているだけ。一見するとリロードエッジのやっていることはバラバラに見えるかもしれません。でも、「健康をテーマにしたレストラン」が生まれたように、それぞれの事業の経験をかけ合わせることで新たなアイデアにもつながっているんです。
先頭に立つことで見える景色を、
社員のみんなに感じてほしい
会社がどんどん新しい取り組みを進めてきたように、リロードエッジで働くみんなにもチャレンジできる場所を提供していきたいと考えています。入社1年目の人に、1つの店舗の運営を任せるといった大胆な決定をすることも珍しくありません。なぜなら、店舗を経営する立場にならないと経験できないことがあるから。お客さまに向きあいながら数字の管理もして、スタッフのマネジメントもしなければいけない。決して簡単な役割ではないからこそ成長できるんです。そのためのサポートは惜しみません。
そして、自分から手を挙げて提案してくれる人の意見はできる限り実現したいとも思っています。2022年度に入社した新卒1期生にも、私との定例1on1の場を通じてアイデアを出してもらい、店舗経営や商品開発にチャレンジしてもらっています。みんな野望があって、ギラギラしていて(笑)、「すごいメンバーが入ってくれたなぁ」と感激しているんですよ。
どんなアイデアでも構わないから、
ぶつけに来てほしい
私自身もまだまだ、やりたいことがたくさん。個人的にはホテル事業もやってみたいし、海外にも進出したいと考えています。リロードエッジには和食のノウハウがあるので海外でも勝算が立てられるし、現在ではレジなどのシステムが進化していて遠隔でも店舗管理がしやすい環境になってきました。DXを進めていくことで、組織自体もさらにフラットに、大胆に運営できるようになるはずです。こうした変化を実現するために、歳を重ねてもずっと学び続けていきたいですね。
これから入ってきてくれる新しいメンバーにも、これまでの事業の常識に縛られることなく、大胆な進化のイメージを描いてほしいです。上司から指示されたことだけをこなして満足する人にはなってほしくない。リロードエッジに入社したら、まずは自分のやりたいことを言葉にしてみてください。「やりたい!」と口にするだけでも誰かが反応してくれるかもしれないし、そこから実現に向けた行動が始まるかもしれません。「どんなアイデアでもぶつける価値がある」そう社員一人ひとりが感じられる会社づくりを、今後も推進していきます。